先日ＹＯＵＴＵＢＥを見ていると興味深い動画がありました。ある統計学者？が「日本の失われた30年は政府の失策により、なるべくしてなった」「世界の統計を見れば一目瞭然である」という事を従来の経済学的アプローチではなく統計学的アプローチにて説明する動画です。
経済については、様々な専門家が独自の理論を基に専門家によって真逆の主張をしていますが、実際問題何が正解で何が不正解なのかは不確定なのではないかと思います。従来の経済学専門家の理論ではなく過去のデータから各国政府が不況時にどのような政策をとり、その結果どのような結果になったのかというデータという事実からのアプローチとなっています。
そのデータを分析することで国がどのような経済政策をとっていくべきかは、自ずと解ってくるのではないかと言います。そういう意味では、米国などは我が日本との比較で統計学的アプローチを政策に組み込んでいるようです。
今現在の政治家を選択することは、これからの未来10年間の選択です。そういう意味では先日も「参議院選挙を控えて」というブログで触れた選挙というのは、我々の未来に係わる訳ですから政治家がどのような経済施策を訴えているのかということは重要であると言えます。
それを踏まえた上で、一部のアメリカの学者の間では、
「今までの日本は、真逆の経済政策を打ってきたために失われた30年間はなるべくしてなったばかりか、このままでは失われた40年となりそうだ」
とまことしやかに囁かれているようです。
